ADAコインの日本取引所上場は近い?不動産購入や ICO参加も可能に!

現在暗号資産マーケット全体が弱気相場となっており、ADAコインもその他の暗号資産同様に価格を下げています。

ですが、投資家やマイナー、インフルエンサーやジャーナリストなどに行った調査によると、価格の下落に対して不満を持つものの、72%はアップグレードを実地すれば過去最高価格の1.25ドルまで回復するだろうと回答しています。

ちなみに、同時にトロン(TRON)に対する調査も行っており、92%はテストネットの打ち上げ後に買いが増加し、価格が高騰するだろうと回答しています。

日本ではビットコインの価格が下落すると、それに比例して話題も減少しましたね。

ただ、海外の投資家の多くは、今後数ヶ月後にはある程度価格は回復するだろうと考えています。さらに、格付会社Weiss RatingsはADAを高く評価しています。

そこで今回は、ADAコインの日本取引所上場は近いのか、不動産購入やICO参加も可能になったことなどを詳しく解説します。

なお、記事中のデータは特に記載のない限り、2018年3月31日時点のものです。

ADAコインの日本の取引所上場は近い?

海外の投資専門サイトに所属する市場アナリストによると、ADAは今後数週間に渡って上昇に転じるであろうと予測されています。

多くの投資家もADAコインの価格が上昇するであろうと考えています。

価格が低下しているうちに購入したり、買い増ししたいものですが、現時点では、ADAコインはバイナンスやビットレックスなど、海外の取引所においてビットコインで購入するしか手段がありません。

現在ADAコインの流通量の7割を占める取引所Upbitでは、KRWでADAが購入できます。やはり自国の通貨で購入できると流通量も増えますね。

ADAコインは「日本のイーサリアム」と呼ばれているくらいですから、日本円で買えないのは多少不満でもあります。

ADAコインが日本の取引所に上場?

あくまで噂ですが、ADAが4月に日本国内の暗号資産取引所に上場するのでは?と話題が出ていますね。

DMM Bitcoinビットフライヤー(bitFlyer)では?とも噂されています。

ただし、公式サイトの取引所情報にはまだ何も記載されていません。

ADAコインは日本にATMができる?

こちらは噂ではなく、公式で発表されています。

ADAコインは日本にATMを設置する予定があるので、この設置と合わせて、日本国内の取引所に上場する可能性はありますよ。

ADAコインでの不動産購入は可能?

日本人のADAコイン保有者向けに、JITホールディングス株式会社ではADAで不動産購入ができるサービスを展開しています。

同社はすでにビットコインでの不動産投資サービスも行っていますね。

不動産購入費用や、仲介手数料、その他諸費用をADAで支払うことができるサービスになります。

ADAコインでのICO参加できる?

ADAでICOに参加できるという情報があります。

多くのICOで発行されるトークン(暗号資産の前身)は、イーサリアムベースで発行されるため、ICOにおける購入にはイーサリアムが必要になります。

ところが、ADAもイーサリアム同様のシステムを持つため、ADAベースで発行されるトークンの購入にはADAが必要になります。

ですから「ADAコインで参加できる」というよりは、ADAベースで発行される、ADAのプラットフォーム上で誕生したトークンを購入するためには「ADAが必要になる」のです。

もちろん、トークンを発行する側がADA以外の暗号資産の支払いも可能だとすれば、ADA以外でも購入可能になるでしょう。

どのようなICOが予定されている?

世界初、ADAで投資(出資)が可能なICOは「TRAXIA(TMT)」になります。

請求書業務用の暗号資産で、プレセールがすでに行われており、ADAとイーサリアムで購入できますね。

次に誕生した暗号資産は、オンラインカジノ用「SP8DE(SPX)」で、こちらはすでにプレセールが終了しています。

ADAコインのおさらい

ADAコインは量子耐性を持ち、セキュリティを重視する分散アプリケーションスマート契約が特徴のプラットフォームとなる暗号資産です。

さらに取引認証システムは、今後主流になると思われるPoS方式を採用しています(ADAではステーキングと呼ばれ、ADA専用ウォレットダイダロスに預ける必要があり)。

またADAは暗号資産が発展していくために必要不可欠なコミュニティの力も大切にしていて、公式でADA保有者同士が交流できるように専用のサイトを提供しています。

このようなADAですが、今のところ海外の取引所で購入するしか方法はありません。

そのためにはまず日本の取引所にアカウントを作る必要があります。

当サイトで紹介している取引所はすべて口座開設費用も維持費用も無料ですから、まだの方はこの機会に開設されてはいかがでしょうか。

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